フリーランス(個人事業主)のソフトウェアエンジニアとして働き始めて1年ほどになります。
本記事では、会社員のソフトウェアエンジニアがフリーランスになる際に
準備したことや必要な手続きをまとめております。
また、エンジニア以外の業種の方にも個人事業主として必要な手続きを得られる内容となっていますので一読しみていただければ幸いです。
はじめに
離職前に予め準備・検討、対応しておくことと、離職後に対応する内容をリストにしています。
タイトルに(★)があるものは対応必須、その他のものは任意です。
また、リストは筆者おすすめの時系列順に並べています。
離職前
フリーランスになりたい理由を考える
私の場合は、未経験から入社した会社ということもあり会社には恩義を感じていましたが、
会社員のエンジニアとして経験を重ねていくうち、裁量があまりない割に責任だけが大きくなっていくことにストレスを感じるようにもなっていました。
とはいえ、経営者がルールを作るのは当然ですし、一社員がそれに異議を唱えたり、それを変えようとするのはおこがましいとも考えていました。
悩んだ末に、会社員を辞めてフリーランスになる道を選びました。
フリーランスは全責任を自分で追わなければなりませんが、その分全てを自分で決められるようになりました。そういうスタイルが自分には合っていてストレスなく仕事ができています。
さて、この記事をご覧いただいている方はいかがでしょうか。
フリーランスになろうか悩んでいる方は
現状の何を変えたいのか、
ひいては何のために働くのか、
改めてまずはじっくり考えてみると良いと思います。
収入試算
フリーランスになるか、他企業に転職するか、今の会社に居続けるか、
それらを検討する上で収入がどのくらいになるのかというのは非常に大きな要素ですよね。
会社員として他企業に転職した場合はイメージしやすいかと思いますが、
フリーランスの場合はどのくらいの収入になるのかイメージできていますか？
例えば、税金。
所得税、住民税はフリーランスでも会社員と同様にかかりますが、その他、消費税、事業税もかかります。
(ただし、消費税は免除期間があり、事業税も一定の条件の場合はかかりません。)
社会保険料についても変わります。
健康保険の保険料は会社員であれば会社が半額負担してくれていますが
国民健康保険になると全額負担となります。いくらぐらいになるのでしょう。
後述の情報も確認しながら一度試算してみると良いでしょう。
案件紹介サービス登録
自分のスキルや経験値でフリーランスになったときに実際に仕事をもらうことができるのか。
気になりますよね。
それまでのコネクションで仕事を取れる場合もあると思いますが、そういったコネクションがまだ無いという方は
フリーランスエンジニア向けの案件を紹介しているサービスがありますので
まずはいくつか登録してみて、どういう案件があるのか、
また、仮に自分くらいのスキルだとどのくらいの単価になるのかなど相談してみると良いでしょう。
企業選定でお困りの方はフリーランス協会から出ている『フリーランス・副業人材サービス 職種別カオスマップ』が参考になります。
さらに、
プロ人材・副業人材活用の相談窓口「求人ステーション」の2023年度認定マッチング事業者（認定人材会社）の審査も完了しました。4期目となる2023年度は、23社29サービスが参画しています。
https://blog.freelance-jp.org/20230403-17980/
(中略)
2023年度版のカオスマップでは、これまで頂いたご要望にお応えし、求人ステーションの2023年度認定マッチング事業者（認定人材会社）を分かりやすく表示いたしました。
とのことですので、フリーランス協会の参考ページに掲載されているサービスからいくつか登録してみてはいかがでしょうか。
ITエンジニアのカテゴリですと、以下が認定マッチング事業者の企業が運営するサービスとなっています。
・re:shine
・アサインナビ
・SOKUDAN
・HiPro Tech
・AKKODiS
・Relance
・Workship AGENT
・PE-BANKフリーランス
・レバテックフリーランス
Linkedin登録
案件紹介サービス以外に、ビジネス向けのSNSであるLinkedInを活用しています。
つながった企業の方から案件紹介をいただくこともありますし、
フォローしている企業などのオンラインイベントに参加したりすることもできます。
求人情報や紹介をいただくこともありますので、フリーランスを経験してからいずれはまた企業への就職を考えている方も、登録しておくとネットワークが広がります。
また、海外の方が多く登録されていますので英語を活かして外資系企業で働きたい、といった場合の情報収集も可能です。
(★)経歴書作成
ほとんどのエンジニアは経歴書を作成したことはあるのではないでしょうか。
こちらは案件を受注するために必須で使うことになると思います。
離職後に作成となると、経験した案件数が多い場合は思い出すことも難しいでしょうから、
まだ作成したことがない方は企業に在籍している間に作成しておくと良いでしょう。
出費の見直し
前述の収入がどのくらいになるのかと同時に
毎月の出費がいくらあるのか算出し、毎月いくら残るのか改めて計算しておくと良いと思います。
仮に仕事が途切れてしまった場合、何ヶ月の貯蓄があれば大丈夫なのかなどリスクを把握できていると安心です。
私の場合は、その機会に無駄な出費がないかも見直しました。
禁煙したり、携帯電話のプランを格安プランにしたり、支払いは電子マネーやクレジットカードを利用することでポイントがもらえるようにしました。
また、後述のふるさと納税などの節税制度も利用するようになりました。
結果、今まで以上に自己投資や資産形成にもお金を回せるようになりました。
ねんきんネット登録
前述の出費を見直しにも関連するのですが、
年金がいくらもらえるのか試算してみるためにねんきんネットに登録しました。
それを踏まえたうえでどのくらいの資産形成が必要か考えてみましょう。
また、老後のために資産形成しておくことも大切ですが、
今を楽しむことも同じくらい大切なはずです。
もし収入が足りない、、という場合、
フリーランスになるという選択が助けになるかもしれません。
ふるさと納税
自己負担2000円を支払い、各種ふるさと納税サイトで好きな自治体の商品を選んで寄付します。
寄付した金額は住民税が控除されます。
住民税を納めるだけよりも圧倒的にお得です。
個人事業主になるまで気にしていなかったのが本当にもったいなかったなと思いました。。
控除額には収入により上限がありますので、
各種ふるさと納税サイトで試算してみると良いでしょう。
どのふるさと納税サイトを利用するかですが、これは完全に好みかなと思います。
私の場合は楽天ふるさと納税で上記に加えポイントももらっています。
証券口座開設
後述のiDeCoやNISAを始めるためには証券口座を開設しておく必要がありますので
まだ証券口座をお持ちでない方は予め開設しておくと良いでしょう。
私の場合は、楽天証券にしています。
他にはSBI証券が人気ではないでしょうか。
iDeCo
iDeCoは公的年金にプラスして給付を受けられる私的年金制度の一つです。
公的年金と異なり、加入は任意となり、掛金は毎月5,000円から1,000円単位で選ぶことができます。
個人事業主の場合、掛金の上限は68000円となっており、掛金は1年に1回変更可能です。
(前述の付加年金に加入した場合は掛金上限は67000円となります。)
また、掛金は全額所得控除となりますのでおすすめです。
新規加入の場合には申込してから1、2ヶ月かかりますので早めに申込しましょう。
また、すでに401kなど企業型年金に加入している方の場合は移管手続きが必要です。
私の場合は楽天証券でiDeCoを運用しています。
つみたてNISA
一般NISAとつみたてNISAがありますが、私はつみたてNISAを選択しています。
つみたてNISAの場合は年間40万円を20年間運用できてその間の配当金や譲渡益については非課税となります。
本来、株式の売却益には20.315％の税金がかかりますので
投資を始めようか検討している方はまずはこの制度の枠を利用するのが良いと思います。
また、途中で掛金の変更もできますし、いつでも解約可能です。
ただし、商品によって元本が保障されるわけではありませんのでそのリスクは認識しておきましょう。
iDeCoと比べると掛金は所得控除になりませんので
どちらかを選択するのであれば、まずはiDeCoを利用するのが良いと思います。
NISAの詳細につきましては金融庁のHPをご参照ください。
住まいについて
住宅について購入を検討している方は離職前に住宅ローンを組むか決断しておいた方が良いでしょう。
会社を辞めてしばらくは個人事業主としての収入実績がないためローンを組みづらくなる可能性があります。
私の場合は、賃貸派ですので住宅ローンは組みませんでした。
また、賃貸で引越を考えている方は、辞める前に引越しを済ませた方が住宅ローンと同様で審査が通りやすいと思います。
私は開業後3ヶ月のタイミングで引越しようとして、マンションの賃貸契約の審査のために納税証明書の提出を求められたのですが、確定申告前だったためまだ納税証明書がありませんでした。
代わりに直近の注文書と銀行の預金額を提出することで何とか審査を通していただけました。。。
ちなみに、開業届を提出後に引越すると引越先の自治体や税務署にて再度各種手続きが必要になりますので２度手間にもなります。
メールアドレス作成
(仕事用に使えるようなアカウント名の)メールアドレスを持っていない場合は作成しましょう。
私の場合はフリーのGmailを利用しています。
離職後
(★)開業届
フリーランスとして活動して行くためには開業してから1ヶ月以内に納税地を所轄する税務署に開業届を申請する必要があります。開業届のフォーマットは国税庁のHPにありますので必要事項を記入して提出しましょう。
提出は郵送でも可能です。
また、任意ですが、屋号をつけたい場合は予め考えておくと良いでしょう。
(★)青色申告承認申請書提出
確定申告には白色申告と青色申告の2種類があります。
青色申告ですと複式簿記＋電子申請とすることで65万の所得控除が得られます。
白色申告の場合は単式簿記での記帳となり簡易ですが、所得控除はありません。
会計ソフトを利用すれば特に困らず確定申告できましたのでぜひ青色申告にしてみてください。
申請書は納税地を所轄する税務署に提出します。
また、開業届と併せて申請可能です。
フォーマットと手続きの詳細は国税庁HPをご参照ください。
名刺
エンジニアとしてあまり使うシーンがないため私は作っていませんが
職種によって必要な方は名刺を準備しましょう。
(★)健康保険の切り替え
会社を退職したら健康保険から国民健康保険への切り替え手続きをしましょう。
事由発生後14日以内が加入手続きの期限となっています。
会社員の健康保険料は会社が半額負担してくれているため国民健康保険の保険料は正直高いと感じると思います。
一定の条件はありますが、会社負担分も全額自己負担することで健康保険を任意継続(最長2年間)することも可能です。
国民健康保険は扶養家族に対しても保険料がかかるため、扶養家族がいらっしゃる場合は任意継続したほうが安くなることもあるでしょう。
職種によっては健康保険組合に加入することもでき、その場合は国民健康保険よりも保険料が安くなることが多いでしょう。
国民健康保険の詳細や手続きに関しては各自治体のHPをご参照ください。
健康診断
会社員の場合は、毎年度、会社が健康診断の手配をしてくれていたかと思います。
個人事業主の場合は健康診断の受診義務はありませんが、
基本項目については各自治体で無料で受診できるかと思いますし
体調が悪くて働けないとなると収入減に直結してしまうリスクもありますので
ご自身の健康のためにも受診したほうが良いでしょう。
詳しくはお住まいの自治体ホームページをご参照ください。
(★)国民年金手続き
会社員の場合は国民年金と厚生年金の二階建てでしたが、フリーランスの場合は国民年金のみになります。
退職日の翌日から14日以内に住んでいる自治体の年金窓口もしくは日本年金機構のWebサイトから申込します。
詳細内容や手続きについては日本年金機構のページをご参照ください。
お住まいの自治体のホームページも併せて参照しましょう。
2022年5月からはマイナポータルから電子申請も可能になっています。
個人の方の電子申請（国民年金）
付加年金
必須ではありませんが、厚生年金がなくなって将来もらえる年金が減るのが不安だという方は
国民付加年金を追加することができます。
付加保険料は月額400円です。
ただし、加入した場合はiDeCoの枠が減りますのでどちらの方が良いかは好みと言って良いかと思います。
付加保険料は収入から控除されますので節税になります。
詳細や申込手続きについては日本年金機構のページをご参照ください。
私の場合はiDeCoのみにしようか悩みましたが加入しました。
任意保険の見直し
フリーランスは雇用保険がありませんので、仕事が途絶えてしまうと当然収入は0になります。
ですので、日頃から倹約や資産形成について考えておく必要があると思います。
家族の有無などにもよりますが、任意保険でどの程度カバーすれば良いか一度検討してみると良いでしょう。
ちなみに私は何も加入していません。。
医療面ですと高額療養費制度もありますし、
収入面では前述の資産形成と数ヶ月分暮らせる貯蓄をしておくことで対策しています。
労災保険の特別加入
会社員の時にはあった労災ですが、以前は個人事業主には労災はありませんでした。
しかし、2021年5月よりITフリーランスを対象とした労災に特別加入できるようになりました。
ITフリーランスの特別加入団体として承認を受けているITフリーランス支援機構を通じて加入することになります。手続きの詳細はITフリーランス支援機構のHPをご参照ください。
ビジネス用銀行口座開設
ビジネス専用の口座を開設してプライベートと口座を分けておくと帳簿処理が簡潔になります。
私の場合は楽天銀行のビジネス口座を開設しました。
開業届のコピーが必要になります。
ビジネス用クレジットカード発行
経費の支払いに利用するクレジットカードもビジネス専用のものを作っておくと良いでしょう。
これは特に何でも問題ないと思いますので年会費無料のものなどを選ぶと良いのではないでしょうか。
私の場合は三井住友ナンバーレスのビジネス用を作成しました。
また、そもそもクレジットカードが1枚も無いという場合は企業に所属している間に1枚は作成しておくと良いでしょう。退職後であっても審査に落ちるということはほとんどないと思いますが念の為です。
私の場合は楽天カード、三井住友ナンバーレスカードを2枚もっていました。
小規模企業共済
こちらも掛金が全額所得控除となり節税効果があります。
掛金月額は、1,000円から7万円までの範囲内（500円単位）で自由に選択でき、途中で変更することもできます。
中小機構のHPで加入した場合の共済金と節税効果についてのシミュレーションできますので確認してみるとよいでしょう。
また、途中解約可能ですが解約時の状況によっては元本割れするケースがありますのでしっかり内容を確認しましょう。
個人事業主を廃業にした場合は元本割れしません。
申込書は中小機構のHPから取寄可能ですので、申込の際は予め必要事項を記入してから各金融機関等へ手続きに行くとスムーズでしょう。また、掛金の引落口座に利用できる金融機関が限られていますのでお持ちの口座がない場合はあらかじめ口座開設しておく必要があります。
私の場合は楽天銀行しか持っていなかったのですが、楽天銀行は対象外でしたので利便性的に三菱UFJを口座開設しました。
その他、詳細や手続きにつきましては中小機構のHPをご参照ください。
経営セーフティ共済
取引先事業者が倒産した際に、中小企業が連鎖倒産や経営難に陥ることを防ぐための制度で、
企業して1年以上経過している場合に加入できます。
ちなみに私は加入しておりません。
無担保・無保証人で掛金の最高10倍（上限8,000万円）まで借入れできるのですが、
事業として特に借入れが必要ない場合は加入しなくても良いように思います。
また、掛金は経費にできるため節税効果がありますが、解約時にまとめて課税されるためトータルでは変わりません。
詳しくは中小機構のHPをご参照ください。
会計ソフト選定
青色確定申告の場合、複式簿記での帳簿作成が必要になります。
簿記知識がない方にとっては結構ハードルが高く感じられると思います。
私もそうでしたが、会計ソフトを利用することでハードルがぐんと下がりますので安心してください。
クラウド会計ソフトは複数ありますが、マネーフォワード、freee、弥生会計などが有名かと思います。
私の場合はマネーフォワードとfreeeで悩みましたが、金額、機能にはほぼ差はないように思います。企業規模や新しさからマネーフォワードにしました。
利用料金はサブスク型になっており確定申告の時期だけ利用することも可能です。
私の場合は確定申告の1ヶ月間のみ利用しました。
SESのような働き方であれば経費や仕訳もそれほど多くなかったですので問題なく確定申告できました。
ただし、忘れてしまわないように毎月の取引はスプレッドシートにまとめるようにしていました。
会計ソフトでは請求書、領収書、見積書などの各種フォーマットも提供されていますのでまずは開業時には一度利用してみても良いかもしれません。
(★)各種フォーマット作成
見積書、納品書、請求書、領収書などのフォーマットを作成しましょう。
自作でも問題ないですし、前述の会計ソフトに登録すると提供されています。
また、注文請書や領収書に使う収入印紙についての知識がない場合は金額や貼り方、割り印の仕方など調べておきましょう。
消費税事業者登録
個人事業主は開業した年度と翌年度は一定の条件のもと消費税がかかりません。
ですので、翌年度分までは手続き不要です。
(ただし、後述のインボイス制度により実質、免税期間が無くなることもあります)
その後は前々年度の課税売上高が1000万円を超える場合、消費税がかかります。
消費税額について、エンジニアの場合、経費はあまりかからないケースが多いかと思いますので、
簡易課税制度を利用することで消費税を軽減することもできます。
私も時期が来ましたら申請する予定です。
詳細は国税庁HPをご参照ください。
インボイス制度申込
2023年10月からの新制度で登録には2023年3月31日までに申請が必要になります。
インボイス制度の導入により、契約先によっては適格請求書発行事業者でないと取引しないという可能性があります。
適格請求書発行事業者として登録するためには
前提として消費税の課税事業者である必要がありますので
前々事業年度の課税売上高が1000万以下の場合でも
適格請求書発行事業者となるために、消費税を納めるざるを得ない可能性があります。
つまりは、実質、消費税の免税が無くなることを意味しています。
詳細は国税庁HPを参照ください。
簡易課税制度申請
前述の通り個人事業主として開業した場合、すぐに消費税を納める必要はないのですが
免税期間を過ぎてからは消費税についても納税する必要があります。
ただ、前々年の課税売上高が5,000万円以下の場合、簡易課税制度の申請ができます。
システムエンジニアの場合は第５種事業のサービス業にあたり、みなし仕入れ率は50%になりますので
売上高の50%を超える経費を使っていない場合は、簡易課税の申請をしたほうが得ということになります。
申請は居住地の税務署に年度開始前までに申請します。
詳しくは国税庁のHPをご参照ください。
(★)確定申告
確定申告は例年2/16〜3/15までに行う必要があります。
昨今は電子申請できますので税務署に行かずに手続きできますし、
個人で申請するにはハードルが高そうに感じますが、会計ソフトを利用していれば簡単に実施できます。
確定申告により算出した税金を納税して確定申告完了です。
納税方法はクレジットカード払いも可能です。
手続きの詳細は国税庁のHPで確認できますが、
各会計ソフトで確認した方がわかりやすいかと思います。
最後に
いかがでしたでしょうか。
フリーランスとして働くことに不安を感じる方もいらっしゃるかと思いますが
必要な対応を知り対策していけば不安も払拭されることと思いますので
悩んでいる方は新たな一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
行動あるのみです！！
